「下がり過ぎ」反動の株価反発
新型コロナウイルスへの懸念が続く一方で、株価は反発が広がってきた。NYダウは3月23日の1万8591ドルから2万2000ドル台を回復するところまで反発した。これは、基本的には「下がり過ぎ」の反動ということではないか。
NYダウの90日MA(移動平均線)からのかい離率は、3月23日にはマイナス30％以上に拡大した（図表参照）。同かい離率がマイナス30％前後まで拡大したのは、1980年以降ではこれまで2回しかなかった。リーマン・ショック後の2008年11月20日と、ブラックマンデーの1987年10月19日だ。
【図表】NYダウの90日MAからのかい離率（1990年～）
出所：リフィニティブ・データよりマネックス証券が作成
ところで、この2回は、同かい離率がマイナス30％前後で拡大一巡となると、その後は株価反発に向かった。2008年11月20日で株価が底打った後は、約1ヶ月半で20％程度の株価反発となった。また、1987年10月19日で株価底打ちとなった後は、約半月で15％程度の反発となった。
以上を参考にすると、今回のようにNYダウの90日MAからのかい離率がマイナス30％前後まで拡大するほど短期的な「下がり過ぎ」となった過去の2つのケースでは、その後は半月から1ヶ月半で15～20％程度の反発となっていた。
3月23日から半月～1ヶ月半反発が続くなら、4月上旬から5月上旬まで反発が続く可能性がある。ただ、1万8591ドルからすでにNYダウは2割程度の反発となっている。以上のように見ると、「下がり過ぎ」の反動という観点では、株価反発もすでに終盤に入っている可能性がある。
為替相場の米ドル／円反発も、この株価を始めとした米金利、原油相場などの「下がり過ぎ」反動が影響している可能性があるが、以上のように見ると、その影響も次第に限られてくる可能性があるのかもしれない。
