「リーマン」後の失業、株安、円高とは？
2008年のリーマン・ショックは、1930年代に起こった大恐慌以来の世界経済の危機という意味での「100年に一度の危機」、そのきっかけになった出来事だった。ところが、そのリーマン・ショックからまだ10年くらいしか経っていない中で、2020年、「リーマン・ショック発の世界経済危機」をも上回りそうな「コロナ・ショック」の激震となった。
＜失業＞
リーマンが突然破綻した2008年9月の米国のNFP（非農業部門雇用者数）は30万人の大幅減となった。すでに、2008年1月からNFPは減少が続き、8月までに100万人以上の減少となっていたが、そのペースがリーマン・ショックで跳ね上がることとなった。結果的に、リーマン破綻から１年でのNFP減少は約700万人になった。
これが、「100年に一度の危機」とされた「リーマン・ショック発の世界経済危機」における米国の雇用悪化だった。「コロナ・ショック」では、それが表面化した2020年3月に、早速NFPは70万人の激減となった。リーマン・ショックとの違いは沢山あるものの、最初からいかにインパクトの大きい数字だったかはわかるだろう。
＜株暴落＞
NYダウは、リーマン破綻前の2008年10月初めには1万1500ドル程度だった。それが、リーマン・ショックの中で、2009年3月にかけて6,500ドル程度まで一段安に向かった。最大下落率は4割以上となった。
さて、「コロナ・ショック」が拡大する前、NYダウは2020年2月に2万9500ドル程度の最高値を記録した。ところが、3月には一気に1万8000ドル割れとなったので、最大下落率は早速4割にも達した。リーマン・ショックの株安をほんの1ヶ月程度でやったわけだ。
＜円高・米ドル安＞
リーマン・ショック前、2008年3月に100円割れとなった米ドル／円だったが、8月には110円まで戻した。そこからリーマン・ショックで下落再燃となると、2009年1月には87円まで下落した。その意味では、リーマン・ショックでの最大下落率は2割程度といった計算になる。
さて、コロナ・ショックが急拡大する中で、米ドル／円は2月の112円から、一時はあっという間に101円まで、ざっと1割の暴落となった。ただ、その後は、リーマン・ショックではあまり記憶にない、「有事の米ドル買い」が広がる場面もあった。
「有事の米ドル買い」とは、昔からあった言葉だが、むしろ近年はあまり聞かくなっていた。そんな言葉を引っ張り出す必要があるほど、コロナ・ショックは普通の「有事」を超えて、「さすがの基軸通貨」の米ドルが必要とされるほどの「超有事」ということなのか。
