東京市場まとめ
1.概況
本日の日経平均は361円高の2万1333円と大幅に反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数、新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて上昇しました。欧州中央銀行のドラギ総裁が金融緩和に前向きな姿勢を示したことやトランプ大統領が米中の貿易交渉に前向きな姿勢を示唆したこと、今後の金融政策次第ではパウエルFRB議長を更迭する選択肢を模索していると伝わったことなどから昨日の米国市場で主要指数が大きく上昇したことを受け、日経平均は250円高の2万1223円で寄り付きました。
日経平均は寄り付き後も上げ幅を広げると一時は2万1352円まで上昇しました。前場を348円高と高値圏で終えた日経平均は後場に入っても高値圏で堅調に推移し結局361円高の2万1333円で取引を終えました。東証1部の売買代金は2兆365億円となりました。東証33業種は全業種が上昇しました。鉱業や証券商品先物、石油石炭製品、非鉄金属、機械、電気機器など景気敏感セクターを中心に大きく上げました。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄は総じて上昇しました。売買代金トップのソフトバンクグループ（9984）が4％高となったほか、ファーストリテイリング（9983）、ソニー（6758）、任天堂（7974）、キーエンス（6861）、村田製作所（6981）、トヨタ自動車（7203）、東京エレクトロン（8035）、武田薬品（4502）、NTT（9432）がいずれも上昇しました。中でもキーエンス、村田製作所、東京エレクトロンはいずれも4％を超える上昇となりました。
その他材料が出たところでは、経営統合計画を白紙に戻すことを発表したスシローグローバルホールディングス（3563）と元気寿司（9828）が大きく下げました。スシローは10.3％安、元気寿司は6％安となっています。一方で米アップル（AAPL）が支援に意欲を示していると伝わったことを受けジャパンディスプレイ（6740）は11％近い大幅高となりました。
VIEW POINT: 明日への視点
トランプ大統領の米中交渉に対する前向きな発言が好材料視され日経平均は大幅に反発しました。ただ、これまでも期待が高まっては交渉が難航ということを繰り返してきており、具体的な交渉の行方を確認したいところです。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
