1.概況
本日の日経平均は974円安の2万617円と大幅に下落しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数や新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて下落しました。下落率を見るとTOPIXが3.6％安、東証2部指数が2.7％安、マザーズ指数が3.5％安なのに対し日経平均は4.5％安と主要指数で日経平均の下落率が最も大きくなりました。昨日の米国市場でダウ平均が700ドルを超える下げとなったことに加えてドル円が104円台まで円高に振れたことが嫌気され、日経平均は403円安の2万1188円と大幅に下落して寄り付きました。本日の日経平均はほぼ1日を通して下げ幅を広げる展開となりました。前場を764円安で終えた日経平均は、後場に入るとさらに下げ幅を広げて大引け直前に1,032円安をつける場面がありました。わずかに値を戻した日経平均ですが、結局974円安の大幅反落で取引を終えました。東証1部の売買代金は3兆6039億円となりました。東証33業種は全業種が下落しました。中でも機械、精密機器、非鉄金属の3業種は5％を超える大幅下落となりました。東証1部の上場銘柄2,081のうち下落は2,042と全面安の商状でした。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄は総崩れとなりました。売買代金トップの任天堂（7974）が2.7％安となったほか、三菱UFJ（8306）、ソフトバンクグループ（9984）、ファナック（6954）、ファーストリテイリング（9983）、ソニー（6758）、トヨタ自動車（7203）、東京エレクトロン（8035）などがいずれも大幅安となりました。材料が出たところでは、服飾大手のアダストリア（2685）が6.4％の大幅安となりました。前期の業績予想および配当予想を下方修正したことが嫌気されました。一方で今期の利益予想と配当予想を上方修正した東亜建設工業（1885）は13％超の大幅高となりました。
【VIEW POINT: 明日への視点】
貿易戦争懸念とそれに伴う米国株安、円高と悪材料が多く日経平均は大幅に下落しました。本日の下落により日経平均は、「200日移動平均線を大きく下抜け」「2万1000円の節目割れ」「前回安値を下回ってダブルボトム形成失敗」とチャート的にも嫌な材料が並びました。ドル円と米国株が下げ止まらない限り日本株には非常に厳しい状況が続きそうです。来週は27日が3月末決算銘柄の権利付き最終日です。配当や優待の権利取りの買いが下支えになるか注目されます。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
