1.概況
本日の日経平均は126円安の1万9686円と反落しました。TOPIXやJPX日経400も下落した一方で、新興市場のマザーズ指数は小幅に上昇しました。昨日の米国市場でS&P500やナスダック総合指数が史上最高値を更新するなど外部環境は良好な一方で、東証1部の騰落レシオが156％をつけるなど短期的な過熱感も意識される中、日経平均は14円安と小幅に安く寄り付きました。本日の日経平均は1度もプラスに転じることはできず、ほぼ1日を通して下げ幅を広げる展開となりました。寄り付き後しばらくは小安い水準でもみ合いとなった日経平均ですが、10時半過ぎからやや下げ幅を広げると前場を51円安で終えました。後場寄り後は前引け水準での推移が続いていましたが、14時頃から一段安となり結局126円安とほぼ安値引けとなりました。東証1部の売買代金は2兆1551億円と連日で2兆円台前半の商いとなっています。東証33業種は任天堂（7974）が上昇を牽引したその他製品のみ上昇し、残る32業種は下落しました。中でも鉱業やパルプ・紙、水産・農林業などの下落率が大きくなりました。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金トップに入った任天堂（7974）は5％超の大幅高となりました。3月に発売した新型ゲーム機ニンテンドースイッチ向けに、人気ゲームソフト「モンスターハンター」の新作が販売されることがわかり、業績上振れ期待から買われました。任天堂の株価は昨年7月に「ポケモンGO」が世界的に大ヒットした際に大きく上昇しましたが、連日の上昇で当時の高値を上回った格好となりました。その他の売買代金上位銘柄はソフトバンクグループ（9984）やエムアップ（3661）が上昇した一方で、トヨタ自動車（7203）、三菱UFJ（8306）、東芝（6502）、ホンダ（7267）などは下落と高安まちまちでした。材料が出たところでは、工場用資材等のネット通販を手がけるMontaRO（3064）が5％超急落しました。外資系証券が投資判断を引き下げたことが嫌気されました。
【VIEW POINT: 明日への視点】
本日の日経平均は反落となりましたが、週間ベースでは96円の上昇となりました。来週も引き続き日経平均の2万円回復が意識される展開となりそうです。来週はISM景況指数や雇用統計など米国の重要指標が多く発表されます。これらの指標が良好でドル高要因となれば、日経平均2万円回復が視野に入ってきそうです。
（マネックス証券 プロダクト部 益嶋 裕）
