先月2月28日に米国・イスラエルによるイランへの攻撃が開始されたことを受け、株式市場はリスクオフの展開となっています。日経平均は2月末の終値から直近3月13日までに5,030円（8.5%）安と大きく下落しており、衆議院選挙以降の株高が巻き戻されています。今回は、イベントをきっかけとしたリスクオフなど、相場の下落局面で有効とされる低ボラティリティー戦略をご紹介します。低ボラティリティー戦略とは、株価の変動幅が小さい銘柄群でポートフォリオを組み、株価の下落リスクを抑えながらリターンを狙う戦略です。実際にイランへの攻撃が開始されて以降、日本株の低ボラティリティー戦略（※）を確認すると、マーケットよりも下落幅が小さく、相対的に優位であったことが分かりました。そこで今回は、TOPIX500を構成する大型株のうち、イランへの攻撃が始まるまでの約1年間でボラティリティーが低かった銘柄を15銘柄ピックアップしました。
（※）MSCI Japan Minimum Volatility (JPY) IndexのグロスリターンインデックスとMSCI Japan（JPY）Indexとの比較
リストを見ると、陸運や食料品など、一般的にディフェンシブに分類されるセクターの銘柄が多く見られます。もっとも足元では原油高が急ピッチで進んでいます。陸運セクターはコスト増につながる懸念があるため、過去のボラティリティーが低位でも、現局面では推奨しにくいセクターと言えます。その点を踏まえると、食料品や情報・通信など、足元の局面に合ったディフェンシブ株の追加を検討してもよいかもしれません。
