東京市場まとめ
1.概況
本日の日経平均は227円高の2万3205円と反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数、新興市場のマザーズ指数はいずれも上昇しました。WHOの緊急事態宣言後に上昇に転じた米国市場の動向を受け、日経平均は171円高の2万3148円で寄り付きました。日経平均は寄り付き後も上げ幅を広げると一時は443円高と昨日の下げ幅を埋める水準まで上昇する場面もありました。上げ幅を縮めて290円高で前場を終えた日経平均は、後場に入っても高値圏で堅調に推移すると結局227円高の2万3205円で取引を終えました。東証1部の売買代金は2兆6149億円となりました。東証33業種は鉄鋼や不動産業、医薬品などの26業種が上昇しました。一方で海運業やその他製品、鉱業などの7業種が下げています。
2.個別銘柄等
東証1部の売買代金上位銘柄は多くが上昇しました。ソニー（6758）、東京エレクトロン（8035）、トヨタ自動車（7203）、ファーストリテイリング（9983）、富士通（6702）、アドバンテスト（6857）、アンリツ（6754）がいずれも上昇しました。中でもアンリツは10－12月の営業利益が前年同期比10.6％増と堅調だったことや通期の業績予想を上方修正したこと、大幅増配予想としたことなどが評価され7.8％の大幅高となりました。同じく好決算や増配等を発表した富士通も12％の大幅高となっています。一方で売買代金トップの任天堂（7974）、ソフトバンクグループ（9984）、ＳＣＲＥＥＮホールディングス（7735）は下落しました。通期業績を上方修正したものの市場コンセンサスに届かなかった任天堂は3.5％安となっています。
VIEW POINT: 明日への視点
米国株高を受け安心感が広がり日経平均は反発しました。ただ、まだ新型肺炎拡大への警戒感は高くしばらくは不透明な相場環境が続きそうです。また、引き続き多数行われる日本企業の決算発表が来週も材料となりそうです。さらに来週はISM製造業景況指数や米雇用統計などの重要指標の発表も注目されます。
（マネックス証券 マーケット・アナリスト 益嶋 裕）
