東京市場まとめ

1.概況

本日の日経平均は、204円高の2万1620円と大幅に反発しました。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数、マザーズ指数なども総じて上昇しました。

前日の米国市場はハイテク株を中心に上昇したもののダウ平均の上げ幅が17ドルと小幅にとどまったことを受け、日経平均は8円高の2万1425円と横ばい圏でで寄り付きました。日経平均は寄り付き後一時マイナスに転じましたが、すぐにプラス圏に浮上するとその後は急速に上げ幅を広げて2万1500円の節目を上回りました。前場を201円高の2万1618円で終えた日経平均は後場に入り一時270円近くまで上げ幅を広げました。その後は高値圏でのもみ合いになり引けにかけてやや上げ幅を縮めた日経平均は結局204円高の2万1620円で取引を終えました。東証1部の売買代金は1兆6655億円と、昨日に引き続き薄商いでした。

東証33業種は海運業や繊維製品、石油石炭製品などの31業種が上昇した一方で、証券商品先物と電気・ガス業の2業種は下落しました。

2.個別銘柄等

東証1部の売買代金上位銘柄は、ほとんどが上昇しました。売買代金トップのソフトバンクグループ(9984)が4%上昇したほか、東京エレクトロン(8035)やトヨタ自動車(7203)、ソニー(6758)、村田製作所(6981)、キーエンス(6861)、アサヒグループホールディングス(2502)、太陽誘電(6976)がいずれも上昇しました。中でも、東京エレクトロンや太陽誘電などの半導体関連株は、昨日の米国市場で米証券会社が半導体関連株について強気の見通しを示したことで米半導体株が上昇したことを受け、ともに2%以上上昇しました。一方で、任天堂(7974)やファーストリテイリング(9983)は下落しました。

その他材料が出たところでは、総合エネルギー事業のJXTGホールディングス(5020)は国内大手証券が投資判断を最上位に引き上げたことで1.9%上昇しました。

VIEW POINT: 明日への視点

米ハイテク株の上昇を受け、日本市場は半導体関連株を中心に買われる動きとなりました。また、米トランプ大統領がファーウェイへの制裁緩和に前向きな姿勢を示したことから、米中貿易協議の進展期待が高まったようです。薄商いが続く中、日経平均が2万2000円の節目到達にチャレンジできるか注目されます。

(マネックス証券 プロダクト部)