「オンチェーン金融」という言葉を耳にする機会が増えた。株式や債券のトークン化、ステーブルコイン、トークン化預金、DeFiなど、さまざまな取り組みが一括りに語られる一方、その全体像はかえって見えにくくなっている。
現在のオンチェーン金融には、大きく二つの流れがある。一つは、既存の金融システムをオンチェーンへ移す「Finance → Onchain」。もう一つは、ブロックチェーン上に生まれた市場が金融機能や資産を取り込みながら拡大する「Onchain → Finance」である。
前者は、金融システムの長い進化の延長線上にある。かつて株式は紙の株券として取引されていたが、コンピュータの登場で帳簿はデータベース（DB）に置き換わり、通信ネットワークの発達とともに、証券会社、取引所、清算・決済機関、銀行などのシステムが接続されていった。紙からコンピュータ、そしてネットワークへ。金融はその時代の技術を取り込みながら進化してきたのである。
その結果、投資家から見える取引は飛躍的に効率化された。一方、裏側では各金融機関がそれぞれDBを持ち、取引のたびに情報を送り合い、照合し、記録を書き換える複雑な仕組みが残る。オンチェーン化では、複数の金融機関が共通のネットワーク上で記録を共有し、資産移転や決済をプログラムで連動させることで、照合の負担を減らし、決済の迅速化や資金効率の改善につなげられる可能性がある。こうした理由から、ジェイピー・モルガン・チェース［JPM］やHSBCホールディングス［HSBC］など世界の大手金融機関も、決済や預金といった既存金融の機能をオンチェーンで扱い始めている。
逆方向から発展してきたのが「Onchain → Finance」である。きっかけはビットコインだった。ブロックチェーン上で資産を保有・移転する仕組みが生まれ、イーサリアムによって取引ルールまでプログラムできるようになると、暗号資産やステーブルコイン、さらに交換、融資、運用といった分散型金融（DeFi）が発展した。既存金融をオンチェーンへ移したのではなく、先に資産と市場が生まれ、そこに金融機能が加わってきたのである。
市場の拡大とともに、オンチェーン上の資本は暗号資産の外にも投資先を求め始めた。その背景には二つの需要がある。一つは、すでにある資産をオンチェーンのまま運用したいという需要だ。暗号資産で資産を形成した投資家にとって、それを法定通貨に換え、銀行や証券会社を経由して運用し直すことが常に合理的とは限らない。オンチェーンのまま株式や債券などにも投資したいという需要が生まれるのは自然である。実際、オフショア市場ではエヌビディア［NVDA］やテスラ［TSLA］、アップル［AAPL］などの株価に連動するトークンが登場し、投資対象は暗号資産の外側へ広がっている。
もう一つは、既存市場の制約から離れたいという需要だ。多くのオンチェーン市場は24時間365日の稼働を前提とする。実際、2026年に米国とイランを巡る情勢が週末に緊迫した際には、既存の原油先物市場が休場するなか、オンチェーンでは原油価格に連動する商品の取引が続いた。アクセスの面でも、ウォレットが市場への入口となるため、通信環境があれば国境を越えてサービスを利用できる。とりわけ、金融サービスが十分に行き届いていない新興国では、従来は市場に参加しにくかった層にも機会を広げる可能性がある。こうした時間や場所、既存インフラに縛られにくい性質も、新たな投資家や資本を惹きつけている。
金融システムはすでに高度に電子化されており、金融機関が多額のコストをかけて基幹インフラを作り直す誘因はこれまで強くなかった。しかし、オンチェーン市場が株式や債券など従来の金融領域まで広がれば、状況は変わる。顧客や資本を巡る新たな競争が生まれることに加え、プログラマビリティや常時稼働といった仕組みを自らのサービスに取り込む機会にもなる。この「競争」と「機会」が、既存金融をオンチェーン化へと押し始めている。
「Finance → Onchain」と「Onchain → Finance」。反対側から始まった二つの流れは、いま互いに近づきつつある。この先、一つの金融市場へつながるのか、それとも異なる市場として競争を続けるのか。その答えはまだ見えていない。
このたび、マネックス・オンチェーン金融研究所の所長に就任した。オンチェーン金融を単なる新技術ではなく、金融市場そのものの構造変化として捉え、二つの流れがどこで交わり、金融機関の役割や私たちの投資体験がどう変わるのかを、具体的な市場の動きとともに読み解いていく。
