71,600～72,800円がターニングポイントになるか
6月2日付けの当コラム、「日経平均株価：当面は7万円水準がターニングポイントか」の中でご紹介させていただいた通り、当面の日経平均株価は7万円水準がターニングポイントと考えています。
1989年12月のバブル期の日経平均の高値38,915円から、バブル後の最安値となった2009年3月の7,054円までの下落幅は31,861円です。その下落幅を2倍にした値幅を、2009年3月の安値からの上昇幅と考えれば、おおむね7万円（正確には70,776円）という数値が出てきます。これは日次の終値ベースでみたものですが、週次でも月次でも大きな差はありません。なお月次の終値ベースでみると、70,262円となります。
ただし、ここまで日々の変動が大きくなっているため、7万円といっても、上下2～3％程度の誤差は最低でも見ておきたいところです。例えば、日経平均株価の日次ベースのPER（株価収益率）は、6月15日時点で18倍程度（市場コンセンサス）です。ここから直近3ヶ月平均の18.7倍、2026年2月に20.5倍のピークをつけてから水準を切り下げた上限である19倍程度まで上昇すると仮定した場合、71,600～72,800円程度になります。
夏場が年内でみた当面のピークになる
一方、今回強調したいことは、価格水準ではなく、時期的に変わり目（ターニングポイント）に近づいているということです。過去の値幅だけではなく、日柄も踏まえて振り返ると、バブル崩壊後の安値を中心に左右対称的な動きになっている可能性があるのです。
月次の終値ベースでみた2009年2月のバブル崩壊後の安値（7,568円）を「中心」とした場合、中心からの上昇相場では、過去の戻り高値から中心までの経過期間とおおむね同程度の期間が経過すると、上昇の勢いが一服し、もみ合い相場に入った経緯があります。
例えば、（1）2000年3月高値から中心までの「108ヶ月」は2018年1月高値までの「108ヶ月」にほぼ対応します。（2）1996年6月高値から中心までの「153ヶ月」は2021年9月高値までの「152ヶ月」に対応します。（3）1993年8月高値から中心までの「187ヶ月」は2024年3月高値までの「182ヶ月」にほぼ対応します。
そして、2026年の6月は、1991年10月の戻り高値から中心までの「209ヶ月」が到来するタイミングであり、多少の誤差を考慮したとしても、この夏場が年内でみた当面のピークになることは十分考えられるとみています。
