本日（5月1日）の日本経済新聞朝刊では、中国の上場企業の2024年12月期の純利益は前期比13％減と、初の連続減益と報じています。主には、不動産の赤字や内需の低迷が要因とされています。
そこで今回は、隣国である日本の主要銘柄である日経平均株価を構成する銘柄のうち、中国向けの売上高比率が20％以上の企業をピックアップしました。半導体等の電気機器セクターが大半を占めており、記事にもあるよう中国の電子セクターが増益であったことから、引き合いの強さが推察されます。米中の貿易摩擦等、先行きのリスクは払しょくしきれませんが、相対的な日中関係の改善、米国からの輸入製品の代替といったシナリオを想定すればこれらの銘柄に妙味があるかもしれません。
