マザーズが過熱しているのではないかという話があります。アメリカと日本のネット関連株の値段(正しくはネット会社の時価総額)を比べて、現在の日本の値段は高過ぎるのではないかという声も聞かれます。果たしてそうでしょうか?売買が成立している以上、それは神聖なるマーケットの値段であり、正しいか否かを問うことには意味がありません。但し売買している人は皆自己責任を取り、売られようが買われようが恨みっこなしです。日米の値段の差などはそれこそ議論する必要もありません。いずれナスダック・ジャパンも始動し、アメリカの企業も日本にも上場するでしょう。日本の企業でアメリカに上場する企業も増えるかも知れません。このようにデュアル・リスティングが増えてくれば、当然裁定が働きます。金融のように基本的に流動性の高い分野では、そもそも価値の歪みは長くは続かないものです。
- 松本 大
- マネックスグループ株式会社 取締役会議長 兼 代表執行役会長、マネックス証券 ファウンダー
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ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。