今朝の新聞によるとナスダックの信用売り残が過去最高に脹れ上がっているとのことです。これは近々マーケットが売られると見て信用商いでいわゆる空売りを建てている額が大きいということです。
特にハイテク関連株に信用売り残が大きいようです。では果たしてマーケットはそれら多勢の人の目論見通りいずれ売られる可能性が高いのでしょうか?このような問題は日本の株式市場においてもママ問われる問題です。ここで一つ見逃してはいけないのは、結果としてマーケットは上がり続けているということです。テクニカル・アナリシスなどでも「買われ過ぎ」のサインがでると、いずれ戻すだろうということで売り向かう向きが増えます。しかしもっとも重要なことは、買われているしっかりとした理由が本当にあるかないかです。そのような理由がもしあると、結局売り向かった人達は大きなコストを払って買い戻すことになります。アメリカのマーケットを引っ張ってきたのはインターネット革命です。もしこれが第二の産業革命だとしたら、革命の主な担い手であるアメリカの受ける恩恵はまだまだ続くでしょう。ナスダックの値動きからはしばらく目が離せないですね。
- 松本 大
- マネックスグループ株式会社 取締役会議長 兼 代表執行役会長、マネックス証券 ファウンダー
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ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。