投資の勉強は当然のことながら教科書的な一般論を学びます。市場変動の理由や景気循環の基礎として以下のような点がありますね。
1.経済指標などが良い結果を得た時、相場は上昇する
2.景気が良くなるとその国の株式および通貨は買われる
3.景気が良くなると過熱抑制のために利上げを行い、景気が悪くなると景気刺激として利下げ（緩和策）を行う
これらは、それまでの経過や組み合わせ、タイミングを無視して各々単体で見れば、もちろん正しいです。
今回、経済指標が好結果だったのにもかかわらず、株価が大きく下落しました。ちなみに通貨（米ドル）は買われて上昇し、ドル高円安に動きましたが、景気が良くなっている国の通貨＝米ドルが買われることは当然ですね。
株価下落の理由を紐解いてみましょう。
1の「経済指標が良い結果」というのは、中期的には2の「景気がよくなってきている」とつながりますが、市場の動きは発表直後が中期的視野かという時間軸の違いで異なる結果を生むことがあります。投資家は発表に備えてポジションを傾けていることが多いため、予想発表直後は、予想通りか否かが動きの最も大きなポイントになるのです。
数字が良かったのだから、そのまま買いあがれば・・・と思われるかもしれませんが、そこにもう一点、市場がずっと注目しているポイントが絡んできます。
3の「利上げ」がキーワードで、長らく緩和策を続けてきた米国の出口戦略（＝利上げに転じる）がいつになるのか、というのがそれです。つまり、経済指標が良ければ出口戦略のタイミングは予想より早まるのではないか、という思惑が広がります。
そもそもこれまでの株価上昇は、緩和策の元での金余りで、株式市場にじゃぶじゃぶのお金が流れ込んでいたことも背景にあります。もちろん景気回復、業績の回復等ありますが、利上げとなれば株式市場から金利収益を求めた資金流出＝株価下落が想像されます。
株価が急落した理由は主にここにありますが、では債券価格は上がったのかといえば、利上げを見込み、債券利回りは急上昇、すなわち債券価格も下落しました。
教科書的に言えば、株と債券は逆の動きをすることが多いのですが、このように同時に下落することもあります。
市場と向き合うときは、それまでの値動きの経緯、投資家心理、予想等の情報を集めることがまずは大切です。その上で、画一的ではなく、多面的、つまり様々な立場と角度から相場の動きを見るようにしましょう。
廣澤 知子
ファイナンシャル・プランナー
CFP（Ｒ）、（社）日本証券アナリスト協会検定会員
