決算発表も一巡し、市場は再び材料不足で膠着感が強まるだろう。機関投資家が夏休みから復帰すると期待する向きもあるが当てにはできない。8月26‐28日に米ワイオミング州で開かれるジャクソンホール会議を前に、今週から早くも様子見に徹するだろう。
そうした中、最大の注目は国内外で注目の半導体関連株の決算発表だ。週初16日には東京エレクトロン（8035）、18日には米エヌビディア、19日には米アプライド・マテリアルズと続く。足元、調整色を強めている半導体関連株の切り返しのきっかけになるか注目したい。
今週の経済指標は日本では16日に4-6月期GDP速報値、中国で7月の鉱工業生産と小売売上高、米国では8月のニューヨーク連銀景気指数、17日に7月の小売売上高と鉱工業生産、18日には日本の6月機械受注、米7月住宅着工件数、19日には米国の8月フィラデルフィア連銀景気指数の発表が予定されている。
17日発表の米国の7月小売売上高は前月比0.2％減の見通しだ。6月の0.6％増から失速する。ここまでは織り込み済みだが、6月で失業手当の上乗せ分がなくなった州も多く、その影響が読みにくい。市場より落ち込みが大きくなる可能性もあり、その場合は市場の波乱要因となるだろう。
経済指標ではないが18日に、7月27‐28日開催の連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨公表がある。CPIのピークアウト感台頭で早期のテーパリング開始見通しは後退しているが、議事要旨で新しい材料が提示されるか注視したい。
引き続き、新型コロナウイルスの感染状況が相場のカギであることは変わらない。
