日経平均はE計算値でいったん頭打ちとなりました。前回もお伝えしましたが、「持ち株売却」の上値メドの計算値です。7／5安値（21,462円）～7／18高値（22,949円）までの上昇幅1,487円を、7／18高値からさらに上げる（22,949円＋1,487円）と、24,436円になります。単なる偶然なのかもしれませんが、10／2の変化日に生じたE計算値なので、縦（株価水準）と横（日柄）の均衡点だったといえます。
ただ、どう考えても、直近高値までの上昇値幅は、5月以降の長いもみ合い期間に対してまだ短いと思われます。つまり、短期的な調整局面が一巡したあとは、再び高値更新をともなう波動形成が予想されます。その場合、3月安値を起点とした、もっと大きい波動のE計算値とみれば、25,753円付近。ざっくり26,000円程度が上値の目安になってくるかもしれません。
さて、E計算値といえば、最近急上昇してきたアメリカの長期金利や、ドル／円相場にも適用可能です。それが当たるかはまた別の話。
アメリカの長期金利（10年債利回り）は、月足の一目均衡表では、「三役好転」という上昇しやすい状況になっていて、2014年高値3.04％なども上抜け、転換線をサポートに下げない相場が続いていました。そんな状態から、急速に騰勢を強めてきたわけです。
遡ること、2016年に安値1.32％を付け、そこから約半年で2.64％と初動で倍になりました。その後は調整になりましたが、再び2.64％を上回ったことで、さらに金利が上昇する可能性が高まったのです。E計算値は初動の上げ幅が、さらに上に乗っかると仮定すると3.96％近くになります。あり得るでしょうね。
アメリカの長期金利に連想することがある、ドル／円相場も今年の週足でみると、3月安値（104.63円）から7月高値（113.15円）まで8.52円程度の円安が生じました。その後の調整のあと114円台まで円安が進んだので、さらに円安が進む可能性が高まったのです。E計算値は初動の上げ幅が、さらに上に乗っかると仮定すると121.67円近くになります。すぐには無理でしょうけど、来年に向けてはあり得るでしょうね。
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