CPIへの過剰反応リスク
14日発表の米8月CPI （消費者物価指数）の上昇率が予想を下回ったことをきっかけに、米金利が低下、それに連れる形で米ドル／円も、15日には一時109円割れに迫るまで下落が拡大した。これまでも指摘してきたように、9月に入り、とくに9月第一月曜日の米国レーバーデイの後から、為替相場にも一方向に動きやすい傾向があった。その意味では、今回も上述のCPIはあくまできっかけで、例年通りの展開といえるかもしれない。
では、このままさらに「米金利低下＝米ドル下落」が広がるかといえば、9月15日付けのレポート（「米金利低下＝米ドル安シナリオの限界」）でも書いたように、せいぜい108円前半程度までの米ドル安といった具合に、自ずと限界があるのではないか。
そして、もう1つ気になるのは、今回のCPIの結果で米金融緩和見直し、いわゆるテーパリング見通しの後退とするのは、やや過剰反応の懸念があるのではないかということ。金融市場関係者が注目した8月末のパウエルFRB（米連邦準備制度理事会）議長によるジャクソンホール講演では、テーパリングを開始する上で、すでに物価の条件についてはクリアしたとの見解だった。
以上のように見ると、CPI発表後、これで9月FOMC（米連邦公開市場委員会）でのテーパリング決定はなしといった決め込みは、論理的にはやや先走りの懸念がありそうだ。CPIの結果を過大視することで、逆に9月FOMCでのテーパリング決定「サプライズ」といったリスクにも注意する必要をもたらしているかもしれない。
