「ダニング・クルーガー効果」をご存じでしょうか。あるテーマについて少し知識がある人は、自分を過大評価しやすいという効果のことです。
読者の多くは「長期・積立・分散投資」「NISA」「全世界型・S&P500」といった仕組み・制度・株価指数などを活用して投資をスタートしているでしょう。その行動力は素晴らしいですし、実際にこうした投資によって資産が増えている人もいらっしゃるでしょう。
しかし、これだけで投資を知った気になってしまうのは考えものです。知識が少ないのにもかかわらず「自分は投資のことがわかっている」などと自分を過信してしまうと、その少ない知識のなかで短絡的に決断してしまうからです。その結果、お金を大きく減らすことになるかもしれません。
知識が増えれば増えるほど、自分を過大評価する傾向は弱まっていきます。知識が増えるほど、知らないことがまだあると気づくからです。知らないことがまだあるのに、「自分は投資のことがわかっている」などと言えないですからね。
ソクラテスの「無知の知」のように、知らないことを知り、過信せず勉強をしていけば、投資の精度はきっと上がっていくはずです。そのために、本稿で紹介するのが行動経済学です。
人は感情や直感によって損をする行動を取ってしまいがち
投資をする以上、皆「お金を増やしたい」「損したくない」と考えています。しかし、人は感情によって投資の判断を間違い、損をする行動をとってしまいます。テクニカル派やファンダメンタルズ派はもちろん、コツコツと積立投資していれば良いだけのはずのインデックス派でさえも、投資に感情を挟み込み、その結果損をするのです。
また、人間は一時の感情だけでなく、直感（無意識・先入観）で損をする行動を取ってしまうこともわかっています。人は直感に従うことで、すばやく迷わず決断し、行動できるのですが、その直感は常に正しいとは限りません。
一見「自分の直感で行動している」ようでありながら、状況によってはその直感がゆがめられてしまい、正しくないほうを選んでしまうこともあります。これが投資で間違った行動を取る原因となり、結果として損をします。
経済学において人間は「常に合理的な意思決定をする」存在
経済学は、生産・売買・消費などの経済活動を研究し、人間が幸せになることを考える学問です。しかし、従来の経済学では人間の行動をすべて説明はできません。経済学において人間は「常に合理的な意思決定をする」とされているからです。平たくいえば人間は「いつも一番利益が出る行動を選ぶ」のですが、実際必ずしもそうとは限りません。
たとえば、宝くじは還元率が45％程度（55％は胴元の収益）しかなく、計算上買えば買うほど損をするにもかかわらず、多くの人が購入しています。しかも、抽選は完全にランダムなのに「よく当たる売り場」にわざわざ並んで買う人もいるほどです。「買わなきゃ当たらない」「夢を買うんだ」は確かにそのとおりですが、ほとんどの人は買っても当たりませんし、夢は夢のままです。
経済学と心理学を組み合わせた「行動経済学」で投資を考える
従来の経済学だけでは、こうした人の不合理な行動を理解することができませんでした。しかし、経済学に心理学を組み合わせることで、従来の経済学よりも人間の行動に説明がつくことがわかってきました。これが「行動経済学」です。
行動経済学の考え方は、投資の考え方・判断にもとても役立ちます。しかし、行動経済学の本を読んだだけでは、そのまま投資に役立てるのは難しいことが多い。そこで行動経済学の考え方を投資に生かしやすいよう、投資版「行動経済学」としてまとめました。
投資における行動経済学の罠を避けるためには、「過去の経験・先入観によるバイアス」と「損失回避（プロスペクト理論）によるバイアス」の2つに分けて理解する必要があると考えています。
過去の経験・先入観によるバイアス
過去の経験や先入観などをもとに直感で物事を判断する思考法を「ヒューリスティック」といいます。直感で判断するのですばやく意思決定できるのがメリットですが、ときに判断を間違えてしまうのがデメリット。行動経済学では、合理的な判断を誤らせる良くないものとして扱われます。
過去の経験・先入観によるバイアスの中から「生存者バイアス」と「知識の錯覚（後知恵・後講釈）」を紹介します。
失敗した人の話は誰も知らない「生存者バイアス」
「生存者バイアス」は、失敗した事例を見ずに、成功した事例（生き残った事例）だけで判断してしまうバイアスです。
投資信託といえば「S&P500」「全世界型」のイメージが大きい方もいると思います。少し前のデータにはなりますが、日本経済新聞の記事「投資信託の償還、過去最高 小規模ファンドの削減進む」（2025年3月19日）によると、2024年の1年間では新たに316本の投資信託が設定された一方で、453本の投資信託が償還（運用を終了すること）されました。このなかには、あらかじめ決まっていた運用期間が終わったことによる償還（満期償還）もありますが、それは少数派。多くは投資家からの資金が集まらない不人気の投資信託の運用が打ち切られたことによる償還なのです。
しかし、投資信託の運用会社が公表している運用実績のデータには、途中で償還された投資信託のデータが含まれていないことが多くあります。この場合、運用実績の平均から運用実績の悪いデータのみが除外されてしまうため、見かけ上の運用実績がアップすることになります。
生存者バイアスは物事の限られた一部分だけを表している場合があります。運用実績の高い運用会社やファンドマネージャーは、実力が長けているように見えることもあるでしょう。データに含まれない「失敗の事例」があることも踏まえて確認するようにしましょう。
情報を集めることでバイアスが生まれる「知識の錯覚（後知恵・後講釈）」
「知識の錯覚」は、予測のもとになる情報があると自信過剰になることをいいます。予測をしたあとに、その予測を補強するような追加の情報が出てくると、自分の予測をさらに信頼してしまいます。平たくいえば、知識が多いほど自信過剰になるということです。
しかし、投資に絶対はないので、過信は禁物です。さまざまな情報が値上がりを示していても、値下がりすることだってあります。情報をたくさん集めたとしても、正確に値動きが予測できるものではないことを押さえておきましょう。
知識の錯覚のなかには、後知恵（後講釈）も含まれます。「後知恵」とは、何か物事の結果が出たあとに、まるでその結果が事前に予想できたかのように原因を語ることをいいます。投資の世界では「後講釈」とよく呼ばれています。チャート分析などがあてはまるケースがあります。
ニュースなどで「◯◯によって利益確定の売りが出た」「◯◯から先物主導で買いが出た」などと語られることがありますが、これらも後講釈で、事前にはわからないものです。
たとえ好決算が発表されても、株価は上がるとは限りません。さまざまな情報から好決算を予測していたとしても、株価が上がれば「市場は好決算を好感した」となりますし、株価が下がれば「すでに株価に織り込まれていた」と解説される傾向があります（「後講釈」のひとつでもあるでしょう）。これらのことからも、情報をもとに将来を予測するのは難しいことを覚えておきましょう。
損失回避によるバイアス（プロスペクト理論）
人は誰しも損をするのは嫌なもの。しかし、そうした感情が非合理的な判断を引き起こすのです。
損失の悲しみは、利益の喜びの2～2.5倍大きく感じるといわれています。
ですから、保有している株などの金融資産が少し値上がりしたとき、まだまだ価格上昇が見込めそうなのに利益確定してしまったり、反対に今後価格上昇が見込めなさそうな銘柄をそのまま保有し続けてしまったりする可能性があります。
損失回避によるバイアス（プロスペクト理論）の中から「反転効果」と「情報のカスケード（バンドワゴン効果）」を紹介します。
損をしたときにリスクの高い選択をしてしまう「反転効果」
「反転効果」とは、儲けの領域では「リスク回避的」であっても、損失の領域では「リスク追求的」になることをいいます。目の前に利益があるときは損失を回避する行動を取り、損失があるときはリスクを負ってでも損失を取り戻す行動を取る傾向にあります。
プロスペクト理論の喜びと悲しみのイメージの図でも、100万円をもらった場合の喜びはできるだけ手放したくないですから、リスクをとらないようにします。とりあえず、いったん落ち着いて次の投資のことを考えるでしょう。
しかし、100万円損した場合は、その損失を取り戻すためにイチかバチかの投資をしてしまう可能性があります。何しろ、損失の悲しみは利益の喜びの2～2.5倍です。取り戻そうという気持ちも強いものがあるでしょう。
しかし、イチかバチかの投資はリスクの高い投資になっていることが多いものです。加えて、「イチかバチかの投資」であることと「投資がうまくいくこと」の間には何の関係もないのですから、無理をしてさらに損する可能性が高いでしょう。
「高い」「安い」と感じるかは人それぞれ「参照基準点効果」
「参照基準点効果」とは、状況によって判断が変わってしまうことです。株を売買するときに、自分の購入した時点の株価を基準にして「高い」「安い」と判断してしまうことがあります。同じ株価5000円の銘柄でも、4000円のときに買った人にとっては値上がりしたので「高い」と感じるのに対し、6000円のときに買った人にとっては値下がりしたので「安い」と感じるという具合です。
特に安いと感じたら、株を買い増して平均購入単価を下げる「ナンピン買い」をしようと考える人もいるかもしれません。しかし、株の売買は自分の買値と比較して行うものではなく、企業価値や今後の成長性を踏まえて行うものです。ナンピン買いをすれば平均購入単価は下がりますが、株数が増えるために、さらに値下がりした場合の損失は大きくなります。値下がりした理由がその銘柄の企業価値や今後の成長性にある場合は、値上がりは見込めないでしょう。
参照基準点があることで、損を取り返したくなる傾向が高まります。そのため、せめて元の価格に戻るまではと、ずるずる保有を続けてしまいがちです。ただ、このまま保有していても損を取り返すのは簡単ではありません。
たとえば、「投資した100万円が80万円に値下がりした」としたら、下落率は20％です。しかし、この80万円がふたたび100万円に戻るために必要な上昇率は20％ではなく、25％です。率で見ると、下落したときよりも大きな値上がりが必要だとわかります。損を抱えているときには「反転効果」で、大きなリスクを取ってでも挽回しようとする傾向にあるため、場合によっては損失がさらに大きくなることもあります。
その意味では、再び値上がりすることを目指すよりも、潔く損切りすることも重要です。損切りとは、損失の出ている資産を売却して、損失を確定すること。損切りによって損失は確定してしまいますが、再び値上がりするかわからない銘柄に固執するよりも、値上がりの見込みのある他の銘柄を選んだほうが挽回できるかもしれません。冷静な頭で考えるために、まずは損切りしたうえで、改めてその企業に投資するべきなのかを考えましょう。
行動経済学の罠に陥らない「4つの仕組み」を作る
行動経済学の「罠」に陥らないようにするには「自己規律」が必要です。といっても「行動経済学の罠を意識して、気をつけるようにします」だけで回避できるのであれば苦労はありません。意識や努力にかかわらず行動経済学の罠を回避できるようにする仕組みを作って、それを実行するようにしていきましょう。
ドルコスト平均法
「ドルコスト平均法」は「一定の金額で一定の期間ごとに商品を購入する」という積立投資の方法。投資金額を毎月一定にすることによって、購入価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことができます。その結果、平均購入単価が自然と下がり、その後少しの値上がりでも利益を出しやすくなります。
ドルコスト平均法を活用すれば、暴落があっても慌てずに済みます。むしろ安いところで買うことができるので、暴落でさえも味方につけることができます。
利益確定・ロスカットルール
投資に感情を挟まないようにするため、短期売買をする際は、あらかじめ「30％値上がりしたら利益確定、20％値下がりしたら損切り」などと、利益確定・ロスカットのルールを厳格に決めておき、条件を満たしたら例外なく実行することも大切です。
現金比率ルール
投資はお金を増やすために必要ですが、だからといって資産をすべて投資に回すのはNG。お金は、無リスク資産（現預金・個人向け国債）とリスク資産（株・投資信託・金など値動きのある資産）にわけて保有することが大切です。
無リスク資産とリスク資産の割合は、「自分の年齢」と「120から自分の年齢を引いた数字」を対応させる「120の法則」がおすすめです。今40歳ならば、無リスク資産：リスク資産＝40：80というイメージです。
万が一のケガや病気、リストラなどの事態に対応できるようにするため、最低でも生活費の６か月～1年分は必ず現預金で保有しておきます。このような現金比率ルールを定めておき、投資をしすぎないようにするのです。
資産配分ルール（コア・サテライト戦略）
「コア・サテライト戦略」とは、自分の資産を長期安定成長・守りの資産（コア資産）と積極運用・短期売買の資産（サテライト資産）に分けて運用する戦略です。
資産の大部分にあたる7～9割は「コア資産」。現預金に加えて、インデックス型・バランス型の投資信託や債券、金といった比較的値動きの安定した金融商品で用意します。
残りの1～3割は「サテライト資産」として、株やアクティブ型の投資信託など、値動きの大きな金融商品を活用します。こうすることで、コア資産で安定的に運用しながらサテライト資産で積極的に利益を狙います。
資産配分ルールをきちんと守ることで、リスクを取りすぎることを防ぎ、お金を減らさずに増やすことができるでしょう。
