【米国株動向】マイクロン・テクノロジー［MU］の株価上昇は続くのか？ウォール街が見落としている「2つの好材料」 | モトリーフール米国株情報

モトリーフール米国本社 – 2026年5月23日　投稿記事より

マイクロン・テクノロジー［MU］、AI需要で株価150％急騰

マイクロン・テクノロジー［MU］（以下、マイクロン）は2026年に急騰した銘柄の１つで、株価はほぼ150％上昇しています。当初の株価上昇は旧来型のメモリーサイクルの回復を織り込んだものでしたが、その後、AIが高速メモリーを必要とすることを背景に、構造的な株価再評価へと進化しています。

個人投資家が疑問を抱くのは、マイクロン株の急騰は正当化されるのかではなく、この勢いが続くのかどうかです。株価は明らかにAIインフラという追い風を織り込んでいますが、今後さらに株価を押し上げる可能性がある2つの要因を以下ではみていきます。

マイクロン・テクノロジーの現在の株価上昇の原動力とは？

現在のマイクロン株の急騰を支える最大の要因は、巨大クラウド事業者（ハイパースケーラー）による、AIデータセンター向け高帯域幅メモリー（HBM）や先端DRAMに対する爆発的な需要です。

マイクロソフト［MSFT］、アルファベット［GOOGL］、アマゾン・ドットコム［AMZN］、メタ・プラットフォームズ［META］といった企業は、マイクロンが生産するHBMを全て吸収する規模のグラフィック処理装置（GPU）クラスターを構築中です。これは誇張ではなく、マイクロンの2026年のHBM生産能力は全て、長期固定価格契約に基づいて「完売」しています。

この供給不足により、マイクロンは過去に供給過剰に悩まされてきた市場で価格決定力を持つようになっています。市場調査会社トレンドフォースのデータによれば、この数ヶ月間にDRAM価格が58～63％上昇しました。一方、NANDフラッシュメモリーの価格は70～75％とさらに急上昇しています。

市場はもはや、メモリーはコモディティではなくAI半導体バリューチェーンにおける重要なボトルネックであるとの認識を強めており、筆者はマイクロン株が上昇基調を維持すると考えています。

マイクロン株に期待される「2つの強み」とは？

筆者は、見出しで注目されるHBMストーリーの裏側に、目立っていないがマイクロン株をさらに押し上げる可能性のある2つの強みがあると考えています。

地政学リスクに強い「唯一の米国メーカー」という強み

AIインフラ構築において、比較的見過ごされがちな懸念の1つは、地政学的な緊張下でのサプライチェーンの安定確保です。米国のハイパースケーラーや政府が関与するAIプロジェクトでは、重要部品のサプライヤーとして、国内か同盟国のサプライヤーが選ばれます。こうした位置付けは、ウォール街の多くのモデルでは数値化されていません。しかし、先端DRAMやHBMを製造する唯一の米国企業であるマイクロンの存在価値は、AIインフラの時代を通じてますます高まる可能性があります。

こうした役割は、優先サプライヤー契約の増加や、米国内の半導体産業強化を目的とするCHIPS法による追加支援、さらにはアジアへの集中リスクの遮断につながる可能性があります。AIインフラの構築において海外依存度の低下が進むにつれ、これらの強みは時間とともに加速度的に効いてくる可能性があります。

収益基盤の多様化という強み

加えてマイクロンは、テクノロジー大手の学習用クラスターにとどまらず、AI推論、エッジコンピューティング、消費者向けデバイスへと最大獲得可能市場（TAM）を静かに広げています。AIを所与として設計されるパソコンやスマートフォン、ロボティクス、ウェアラブル装置、自動運転車などは、いずれも大量のメモリー容量と帯域幅を必要とします。

これらの最終市場は、クラウドサービスプロバイダーによる巨額の設備投資を平準化する役割を果たします。NANDフラッシュメモリーを使うストレージ装置SSDもAIのストレージや推論ワークロードで重要性が増していますが、多くの投資家は依然として二次的な分野とみなしています。これらを総合すると、マイクロンの収益基盤は多様化し、景気循環の影響も軽減されるでしょう。次のAIインフラ拡大局面に向けて、より広範なエコシステムを形成していくと考えられます。

HBMとDRAMの供給逼迫が続く中で、過小評価されてきた2つの長期的な追い風も勢いを増しています。こうした状況を踏まえると、AIというテーマを超えて長期的視点を持つ投資家にとって、マイクロン株にはまだ十分な上昇余地があると思われます。筆者の見解では、メモリーのスーパーサイクルは終わりではなく、むしろ、最も持続性のある成長局面を迎えようとしています。

免責事項と開示事項記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Adam Spataccoは、アルファベット、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズ、マイクロソフトの株式を保有しています。モトリーフール米国本社は、アルファベット、アマゾン・ドットコム、メタ・プラットフォームズ、マイクロン・テクノロジー、マイクロソフトの株式を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、情報開示方針を定めています。