米ドルの短期的「下がり過ぎ」修正を考察
2月3日の米1月雇用統計の結果などを受けて、米ドル／円は128円台から131円を越えるまで急反発となった。これを90日MA（移動平均線）かい離率で見ると、一時マイナス10％近くまで拡大していたところから、マイナス5％近辺まで急縮小したことになる（図表1参照）。過去のプライス・パターンを参考にすると、短期的な米ドル「下がり過ぎ」が一巡し、修正の流れに入った可能性が注目される。
今回のように、米ドル／円の90日MAかい離率がマイナス10％前後まで拡大したのは、2000年以降では2002年7月、2008年3月、同10月、同12月の主に4回あった（図表2参照）。この4回について、マイナス方向へのかい離率拡大が一巡し縮小に向かうパターンを調べてみると、結果的にマイナス5％が分岐点になっていた。
例えば、2002年の場合、7月15日のマイナス8％以上でかい離率の拡大は一巡したが、その後かい離率がマイナス5％以下に縮小すると、大きく再拡大することなく、かい離率はプラスに転換し、プラス5％近くまで拡大した（図表3参照）。
次に2008年のケースについて見てみよう。2008年3月17日にかい離率はマイナス10％以上で拡大が一巡し、その後縮小に向かった。その中で、かい離率がマイナス5％以下に縮小すると、大きく再拡大することなく、かい離率はプラスに転換し、やはりプラス5％近くまで拡大した（図表4参照）。
また、2008年12月17日にかい離率はマイナス12％以上で拡大が一巡。その後マイナス5％以下に縮小した後に再拡大する場面はあったものの、マイナス10％以上へ拡大するには至らず、改めて縮小が始まるとかい離率はプラスへ転換。最終的にプラス5％以上に拡大した。
今回取り上げた中で唯一の例外は2008年10月のケースだ。この時のかい離率は10月24日にマイナス12％以上で拡大が一巡した。その後縮小したものの、かい離率がマイナス5％以下への縮小に至らないまま再拡大すると、再びマイナス10％以上への急拡大に向かった。
以上、見てきた過去の例を参考にすると、90日MAかい離率がマイナス10％前後まで拡大した米ドルの短期的な「下がり過ぎ」局面の修正は、大まかにかい離率がマイナス5％以下に縮小するかが、「下がり過ぎ」修正が一段と広がるか、「下がり過ぎ」再拡大に向かうかの分岐点になっていた。
米ドル／円の90日MAは、2月3日終値ベースで138.19円なので、それを5％下回った水準は131.3円程度といった計算になる。その意味では、冒頭で述べたように、3日の雇用統計発表後の米ドル急反発は、短期的な「下がり過ぎ」修正の流れに入りつつあることを感じさせるプライス・アクションと言えそうだ。
米ドルがすでに、1月16日の127.2円程度で当面の底を打って、短期的な「下がり過ぎ」修正の流れに入っているなら、今後の米ドル反落は限られ、基本的には90日MAを5％前後上回るまでの米ドル反発に向かう見通しになる。
