日経平均株価のEPSは上昇し、PER（株価収益率）は14倍台まで低下
11月9日、東京株式市場の日経平均は大幅反発となりました。11月6日までの急落で、テクニカル面が重要な節目水準に達したことや、終盤を迎えた国内企業の決算発表では、非常に好調な内容が目立ちました。日経平均のEPS（一株当たりの利益）はじりじり上昇し、PER（株価収益率）は14倍台まで低下しました。バリュエーション面での割安感も、下値買いの投資行動を強めた可能性があります。
10月27日付のコラム「日経平均株価の64,000円超の水準は重い」では、「日経平均の64,000円超では戻り売り圧力が強い価格帯で上値が重い」という話をしましたが、今回は下値の見方を紹介させていただきます。あくまでも個人的な見方であることをご承知おきください。
戻りが一巡した後に一段安も十分にあり得るシナリオ
結論からいうと、日経平均は57,000円±1,000、50,000円±2,000あたりは節目が集中しているようにみえます。今回（11月6日）のような急落局面では、まず月足などで長期のチャートをみます。例えば、近年で重要な安値のポイントは2025年4月の30,792円（取引時間ベース）。2025年4月安値から史上最高値までの上昇幅に対する半値押しは51,812円です。月足の一目均衡表の基準線の水準と一致します（図表1）。
そして、移動平均線では1年平均の12ヶ月移動平均線を下回りました。次に見るべき2年平均の24ヶ月移動平均線は51,000円前後で推移しています（図表2）。
次に、直近の水準を確認するために週足をみます。先週末の下落で、ボリンジャーバンド（20週）では－3σ（シグマ）の57,256円に概ね到達しました。一目均衡表では下値サポートになりうる雲上限の水準である56,598円前後で推移していました（図表3）。一目均衡表を別の見方をすると、56,020～57,180円に節目が集中していました。
直近の急落によって、6月高値と10月高値で「ダブルトップ」を形成しました。計算方法の詳細は割愛しますが、ダブルトップを形成した場合の下値の目標値は、N計算値で58,410円、V計算値で50,100円、E計算値で48,070円となります。
以上、複数の数値をまとめると、57,000円±1,000、50,000円±2,000あたりが下値の節目として重要と判断できます。11月6日の水準はひとまず反発が生じても不思議ではなく、当面の下値固めの水準にもなりえます。一方、戻りが一巡した後に一段安も十分にあり得るシナリオです。その場合は50,000円±2,000あたりで身構えればよい、ということになります。
高値のポイントの考え方
なお、参考までに日経平均の高値のポイントは、2026年6月につけた史上最高値の72,831円です。史上最高値について、6月16日付のコラム「【日本株】日経平均株価：夏場が当面のターニングポイント」の中で、2026年6月は1991年10月の戻り高値から2009年2月安値（中心）までの「209ヶ月」が到来するタイミングであるという話を紹介しました。実際、6月につけた史上最高値を更新できないまま、でここまで下落したことから、やはり当面のピークになった可能性が高いと考えられます。
なお、当時はお伝えしませんでしたが、続きがあります。次の大きな高値（ターニングポイント）は、（1）1991年2月高値から中心までの「217ヶ月」を中心から先に当てはめた2027年2月、（2）1989年12月高値から中心までの「231ヶ月」を中心から先に当てはめた2028年4月の可能性があります。
