つい先週、大手暗号資産メディアの1つであるコインテレグラフが「ブラックロックのビットコイン現物ETFが承認」というヘッドラインをX（旧：Twitter）で投稿し、待望のニュースがSNS内を駆け巡った。暗号資産関連のアカウントがニュースを次々と拡散し、暗号資産市場の悲願達成とも言える報道を受けてビットコインの価格も430万円台まで急騰した。
しかし、報道があってすぐに一部の人から「リソースがない。フェイクニュースではないか？」という疑問が投げかけられた。それに反論するかのようにロイターが報じているなどの主張も飛び交い、情報が錯綜したが、ついにはブラックロックが自ら事実を否定し、その失望によってビットコインもたちまち急落した。
今回の誤報が出されてから間違いが発覚するまではわずか数時間だった。情報が目まぐるしいはやさで広がり、その中でビットコインの価格も乱高下した。このような情報の素早さは、SNS時代に入ってますます加速しているが、特に暗号資産市場では強い傾向にある。
たとえば、2022年に起きたFTXショックの時もメディアによるネガティブなリーク情報がSNSですぐに浸透し、当時では世界有数の暗号資産取引所であったFTXグループが1週間程度で破綻に追い込まれた。それによって相場も暴落したことは言うまでもない。
暗号資産の情報はSNSを中心にやりとりされているため、その伝播速度もそれに対するマーケットの反応も株式などの伝統的な金融資産に比べて圧倒的にはやい。それゆえに暗号資産は何か大きなニュースがあった時には群集心理によって急な価格変動が起こりやすい。
大前提として暗号資産に投資する際には正確な情報収集が大事である。その上でSNSで繰り広げられる情報戦とそれによる短期的な値動きに振り回されないためには中長期的な目線を持つことが重要である。
今回の誤報では、暗号資産市場の情報のはやさと怖さが明るみに出た一方で、米国におけるビットコイン現物ETFに対する強い期待も確認された。それが実現するまでは様々な情報がやりとりされるだろうが、目の前の情報を慎重に見極めるよう心がけてほしい。
間違いなく言えることは、いつかは米国でビットコイン現物ETFは承認される。そう考えられるならばビットコインの価格が上昇する前にマーケットに入るのが吉ではないだろうか。
