FOMC後、株式市場はどう変わるのか
今週の東京株式市場は3日立会いです。日米の金融政策イベントを控え、方向感に乏しい展開が予想されます。9月20日、21日に開催される米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果公表後に材料出尽くしのあく抜けとなるかどうかでしょうか。
米8月消費者物価指数（CPI）が予想を上回ったことを受けて、FOMCでの1％利上げの可能性が浮上しました。ダウ平均は1,200ドルを超える急落となりましたが、従来通り0.75％の利上げ決定でおさまった場合、株式市場には買い戻しの反応に期待したいところです。
日本株は米国株に比べて相対的に底堅い傾向があります。そのため、9月期末に向けての大口投資家による権利落ちに伴う先物買いや、中間期末の権利取りを狙った駆け込み買いが入る需給面での思惑が、反発機運を強める要因になることも考えられます。
一方、0.75％の利上げにとどまった場合でも、米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の会見を通じてタカ派色を強める内容となれば、3連休前に再び売り圧力が強まる展開が予想されます。
先週末の日経平均は9月8日の急反発で形成したチャート上の窓を埋め戻しました。いずれにしても、ここで反転上昇とならなければしばらく厳しくなってしまうでしょう。
自動車株の動向は9月日銀短観に注目
さて、前回のコラムで取り上げた「これからも格差ありの自動車株」ですが、循環物色の流れが変わる可能性がある目先のポイントは、10月3日発表の9月日銀短観です。
大企業製造業の業況判断DIは、前回の6月調査分から若干の改善が見込まれています。全体的には円安と原材料高によるコスト高が収益の圧迫要因になると思われますが、特に製造業では最も業況が悪かった自動車が半導体不足など供給制約の幾分の解消によって、景況感に改善がみられるかどうかに注目です。
予想以上の改善があれば、このところアウトパフォームしている三菱自動車工業（7211）、マツダ（7261）、SUBARU（7270）から、短期的に出遅れ感のあるトヨタ自動車（7203）、ホンダ（本田技研工業）（7267）などに物色が向かう可能性が高く、相場全体にも好影響が期待できそうです。
