人口増加とともに進む高齢化社会
世界の人口が増加基調をたどるなか、先進国の代表格である米国についても人口増加が続いています。今後、2061年には3.9億人なり、2023年（3.4億人）と比較して14.7％増加すると予想されています（図表1）。
ただ、内訳を見てみると65歳未満人口の伸びは鈍化しており、高齢化が進んでいる様子もうかがえます。さらに、65歳以上人口が全体に占める割合は中長期的に拡大する見通しで、先述の2061年には24.6％に達する見込みです（図表2）。
米国では富裕層と低所得者層の間での消費の二極化が進んでいますが、こうした足元の消費動向とは別に、長期的な社会構造の変化にも目を向けておきたいところです。高齢化の進展によって需要の拡大が期待される分野を探ることも投資のヒントになるかもしれません。
高齢化で拡大するアルツハイマー病治療薬市場：バイオジェン、エーザイやリリーの新薬がもたらす展望
高齢化に伴うニーズの高まりを考えるうえでまず注視したいのは、年齢とともに患者が増える病気の一例として、アルツハイマー病が挙げられます。米国のアルツハイマー病協会の年次報告（2026年版）によると、現在、65歳以上のアルツハイマー型認知症患者は約740万人と推計されています。さらに、予防や治療法に関する医学の革新的な進展がなければ2060年に1,380万人に達する可能性が指摘されています。
アルツハイマー病では、タンパク質であるアミロイドベータの蓄積が原因の一つとされていますが、アミロイドベータに直接働きかける新薬として、「レカネマブ（製品名：レケンビ）」や「ドナネマブ（同：ケサンラ）」が登場しています。「レケンビ」はバイオジェン［BIIB］とエーザイ、「ケサンラ」はイーライ・リリー［LLY］が手掛けています。
いずれも病気を根治する薬ではありませんが、早期のアルツハイマー病患者に対して、病気の進行を遅らせる効果が確認されています。投与方法については、従来、治療初期に定期的に通院して点滴を受ける必要がありました。しかし、レカネマブでは、米国で2026年7月に、治療初期から使用できる皮下注射による投与法が承認され、自宅での投与が可能となっています。
2024年のアルツハイマー病に起因する死亡者数は、2000年と比べて134.1％増加しており、前立腺がんの12.0％増や乳がんの3.8％増を大きく上回っています。関連分野における治療薬の普及が期待されます。
経済負担822億ドルのパーキンソン病、アッヴィ［ABBV］新薬「JUVMO」承認と関連企業の動向
高齢になると発病率が増加するパーキンソン病
手足のふるえや筋肉のこわばりといった症状が起こるパーキンソン病についても高齢になるほど発病率が増加するとされ、高齢化が進むなかで世界的に患者数が増加しています。米国では約100万人がパーキンソン病を患っており、6分に1人が新たにパーキンソン病と診断されています。
パーキンソン病は大脳の下にある中脳の黒質という部分でドーパミン（ドパミン）を作る神経細胞が減り、運動機能の調整などに関係しているドーパミンが不足することにより発生します。治療にあたっては脳内のドーパミン量を増やすレボドパという薬が中心的な役割を果たしますが、多くの患者は時間の経過とともに、より高用量の薬を、より頻回に服用する必要が生じていました。
アッヴィのパーキンソン病の新薬、中長期的な利用の広がりに注目
こうしたなか、2026年9月に米食品医薬品局（FDA）がアッヴィ［ABBV］の開発したJUVMOを承認しました。JUVMOは従来薬とは異なる仕組みで作用する1日1回の飲み薬です。同社によれば、85週間にわたる継続投与の効果を評価した延長試験では、JUVMOとレボドパを併用した患者の93％が、レボドパの投与量を増やさずに治療を続けました。
米国におけるパーキンソン病および類似の症状を示す関連疾患（非定型パーキンソニズム）による年間の経済的負担は822億ドルに達しており、治療ニーズの大きさがうかがえます。JUVMOは米国で発売されたばかりで、アッヴィの経営陣は10月30日の決算説明会において売上の本格的な拡大は2028年以降との見方を示しています。中長期的な利用の広がりが注目されます。
また、治療に先立つ診断の分野にも関連企業があります。パーキンソン病が疑われる場合には、ドーパミン神経の働きを画像で確認する検査が診断の補助として行われます。GEヘルスケア・テクノロジーズ［GEHC］は10月28日の決算説明会で、この検査で使用する診断薬の売れ行きがが好調だと説明しています。
不整脈（心房細動）治療の新技術「PFA」が急普及、メドトロニック［MDT］の成長で変わる市場の勢力図
急速に普及する心房細動の新たな治療技術『PFA』
高齢化に伴って増える病気として、心臓のリズムが乱れる「心房細動」もあげられます。米疾病対策センター（CDC）によれば、心房細動は加齢とともに増え、脳卒中の約7件に1件の原因となっています。治療では、細い管（カテーテル）を血管から心臓に入れ、異常な電気信号の発生源を処置する方法が広く行われています。この分野で急速に普及したのが、「パルスフィールドアブレーション（PFA）」と呼ばれる新しい技術です。従来は熱や冷却で処置していましたが、PFAは電気パルスを用います。
激化するPFA市場のシェア争いと各社業績への波及
米ガイドポイントによれば、米国では、PFAの利用実績は2023年初めにはゼロでしたが、2026年初めには心房細動向けカテーテル支出の78％を占めるまでに普及しています。こうしたなか、PFAを巡る企業間のシェア争いが激しくなっています。
2026年初頭までにメドトロニック［MDT］、ジョンソン・エンド・ジョンソン［JNJ］、アボット・ラボラトリーズ［ABT］が市場に参入し、2023年に市場をほぼ独占していたボストン・サイエンティフィック［BSX］のシェアは41％まで低下したとされています。
こうした変化は各社の業績にも表れています。メドトロニックは2026年5-7月期にPFAを含む心臓アブレーション（カテーテルによる不整脈治療）事業の売上高が前年同期比88％増加した一方、ボストン・サイエンティフィックは2026年7-9月期の決算説明会でPFAを含む電気生理学（不整脈の診断・治療）事業が低調であるとの認識を示しました。成長分野であっても、恩恵を受ける企業が変わり得るため、各社のシェア動向が注目されます。
医療セクター銘柄を徹底比較：医薬品株の躍進とPERから見える各社の評価
好調な医薬品と苦戦する医療機器
本レポートでご紹介した各銘柄の株価動向（過去5年）を確認すると、イーライ・リリーやアッヴィの堅調な推移が目立つ一方、ボストン・サイエンティフィックやアボット・ラボラトリーズの株価は相対的に軟調であることがわかります（図表4）。
過去1年にしぼってもバイオジェンが62.9％、イーライ・リリーが55.5％それぞれ上昇するなど医薬品を手掛ける企業の値上がりが顕著で、S&P500種のヘルスケアセクター（29.4％上昇）やS&P500種（13.2％上昇）を上回っています（図表4）。
一方、医療機器を主力とする企業では、メドトロニック（10.2％上昇）やアボット・ラボラトリーズ（13.5％下落）がS&P500種を下回っているほか、ボストン・サイエンティフィック（54.9％下落）はリターンが大幅なマイナスとなっており、競争環などによってパフォーマンス格差が生じています（図表5）。
バリュエーションから読み解く今後の展望
バリュエーション面では、S&P500種のヘルスケアセクターの予想PERは直近で19.8倍と過去3年平均の18.1倍を上回っています。一方、個別銘柄ベースでみると、イーライ・リリーやGEヘルスケア・テクノロジーズ、アボット・ラボラトリーズ、ボストン・サイエンティフィックが過去3年平均を下回っています。もっとも、その背景は一様ではありません。
イーライ・リリーは過去3年で株価が2倍以上に上昇しながらも予想PERが低下しており、利益見通しの改善が株価の上昇を上回ってきたとみられます。足元では、肥満症・糖尿病治療薬の急速な普及が業績成長をけん引しています。
ボストン・サイエンティフィックは株価が大きく下落するなかで予想PERが低下しており、これは業績見通しに対する市場参加者の慎重な見方を映しているものとみられます。ただし、期待が低下している局面では、好材料が明らかになった際に再評価につながる可能性もあります。
中長期的な成長余地と株価水準の両面から投資判断を
米中間選挙を経て、足元の株式相場は不安定な値動き
利益が急成長している企業については、「成長を今後もけん引役し続けるのか、新たなけん引役が育っているのか」といった点を、予想PERが過去の水準を下回っている企業については、「それが成長期待の後退によるものなのか、悲観的な見方を覆す新たな材料がないのか」といった点を確認していくことで、投資妙味を有する銘柄に出会えるかもしれません。
米中間選挙を経て足元の株式相場は不安定な値動きとなっています。ヘルスケア関連株は過去3ヶ月でS&P500種を大きく上回って上昇してきただけに、短期的には上昇が一服する場面も想定されます。目先は米国で大型の新規株式公開も予定されており、投資資金の流れや需給面の変化にも注意が必要です。こうしたリスクも念頭に置きながら、中長期的な成長余地と株価水準の両面から投資判断を行いたいところです。
