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・株と債券の相関が高まっており、分散効果が効かないのが今年の特徴。
・相関を強めている要因を調べてみると、構造的なインフレによる可能性も考えられる。株安、債券安、金利上昇が続く中では、この構造的なインフレには注意が必要。
・こうした状況では、ヘッジファンドやマルチアセットに分散投資してくれるもの、伝統資産と違う動きをするものなどで、パフォーマンスを安定させることも必要だと思われる。
・物価がピークアウトした後もまだ予断は許さず、もう少し長く見極めた方がよい。
- 塚本 憲弘
- マネックス証券 インベストメント・ストラテジーズ兼マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー
- 一橋大学 経済学部卒。東京都市大学・非常勤講師。専門分野は投資戦略全般。 国内信託銀行で経済分析、投資戦略の策定、ファンドマネージャーを歴任。その後プライベートバンクにて経済分析や幅広い資産クラスによる投資戦略、ポートフォリオ分析に従事。2021年より現職。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。
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