印刷する
荒れ相場で強まる割安感、株価を動かすリアルな「投資指標」とは？
11月3日に行われた米国の中間選挙を前後して、政治・経済ニュースに株価が大きく反応するなど、株式市場では値動きの荒い展開が続いています。また、国内では3月期決算企業の第2四半期決算発表が進んでいますが、好調な業績を発表したにもかかわらず、株価が大きく下落する銘柄も見られます。
こうした株価の下落によって、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの投資指標から見て、割安感が強まっている銘柄もあります。しかし、いくらPERやPBRが低い水準にあっても、その割安さが市場で評価されなければ、株価の上昇にはつながりません。
相場の変動が大きい局面だからこそ、企業価値を見極めるうえで投資指標の重要性は高まります。一方で、投資指標による割安さや企業の収益力が、必ずしも株価に反映されるとは限りません。
そこで今回は、PERやPBR、ROE（自己資本利益率）などの代表的な投資指標に着目し、足元の株式市場でどの指標が株価の上昇につながっているのかを、実際の株価データから検証してみたいと思います。
PER・PBR・ROEを比較：2026年に最も有効だった投資指標は？
2026年の投資指標パフォーマンスを日次データで検証
代表的な投資指標であるPER、PBR、ROEについて、2026年に入ってからの株価パフォーマンスを確認してみましょう。
具体的には、金融4業種を除くTOPIX500構成銘柄を対象に、毎月末時点で各投資指標の魅力度が高い上位20％の銘柄を選び、翌月の株価リターンを日次で集計しました。さらに、分析対象全体の平均的なリターンを差し引くことで、それぞれの投資指標による銘柄選別がどの程度有効だったのかを検証しています。
図表1は、その超過リターンを2025年末から累積したものです。各投資指標に基づいて選んだ銘柄の超過リターンを日次で累積しています。
注2：分析対象はTOPIX500構成銘柄。ただし、金融4業種（銀行業・証券、商品先物取引業・保険業・その他金融業）を除く
注3：PER（株価収益率）とPBR（株価純資産倍率）は数値が低いほど、ROE（自己資本利益率）は数値が高いほど、投資指標面で魅力的な銘柄とする
注4：毎月末時点で各投資指標の魅力度が高い上位20％の銘柄を選び、翌月の各営業日に等金額投資した場合の日次リターンを算出する。超過リターンは、分析対象全体の平均的なリターンを差し引いて求め、2025年末を起点として累積している 注5：日経平均株価は右軸目盛
出所：QUICK Workstation Astra Managerを用いて、マネックス証券作成
グラフが右肩上がりであれば、その投資指標による銘柄選別が有効であり、分析対象全体の平均を上回るリターンが得られていたことを示します。反対に、右肩下がりであれば、その投資指標による銘柄選別が相対的に有効ではなかったことを意味します。
インフレ定着への期待が後押しする「低PBR銘柄」の強さ
特徴的なのは、PBR（株価純資産倍率、赤線）の有効性です。7月にかけてAI・半導体関連銘柄が相場をけん引した局面では、変動を伴いながらもおおむね横ばいで推移していました。しかし、その後は日経平均株価が大きく上下するなかでも、PBRの累積超過リターンは右肩上がりの傾向を強めています。足元では、低PBR銘柄を選ぶ投資戦略が堅調な成果を上げていることが分かります。
こうした背景には、東京証券取引所が2023年3月に要請した「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を契機として、企業が株主還元の拡充や資本効率の改善に積極的に取り組むようになったこともあるでしょう。ただ、より重要な要因として注目したいのが、インフレの定着に対する市場の期待です。
PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍まで評価されているかを示す指標です。企業の貸借対照表には、土地や設備など、取得時の価格を基準に計上されている資産があります。インフレによって、こうした資産の現在の経済的価値が高まれば、帳簿上の純資産に対して、企業の実質的な資産価値が相対的に大きくなる可能性があります。
つまり、インフレ局面では、帳簿上のPBRが低い企業のなかに、実際の資産価値から見て割安な企業が存在する可能性があるということです。こうした見方が、低PBR銘柄に対する投資家の評価を高め、足元の良好な株価パフォーマンスにつながっていると考えています。
苦戦が続く「低PER」：割安さだけではリターンを得にくい現状
一方、同じく株価の割安度を見る代表的な指標であるPER（株価収益率）はどうでしょうか。
図表1のPER（ピンク線）を見ると、年初から春先にかけてはおおむね横ばいで推移していましたが、5月以降は累積超過リターンが大きく悪化し、7月にはマイナス8％ポイント程度まで低下しました。その後、秋にかけて持ち直す場面も見られましたが、足元でもマイナス圏にとどまっています。
つまり、2026年の株式市場では、PERが低いという理由だけで銘柄を選んでも、必ずしも市場平均を上回るリターンが得られていないことが分かります。
業績不透明感が足かせに：PERとROEの有効性を下げる要因
PERの有効性が低下している背景には、企業業績の先行きに対する不透明感があると考えられます。イランを巡る軍事衝突の行方や、AI・半導体関連需要がけん引する景気の持続性など、企業業績を左右する不確実な要因が少なくありません。
PERは株価を1株当たり利益（EPS）で割って求めますが、一般に銘柄選別で用いる予想PERは、将来のEPS予想を基準としています。そのため、業績の先行き不透明感が高まると、EPS予想そのものに対する確信度が低下し、PERが低いことを割安と判断する確信も持ちにくくなります。専門的には、こうした業績予想の見通しやすさを「利益予想のビジビリティ（予見可能性）」と呼びます。
反対に、PERによる銘柄選別が効果を発揮しやすいのは、企業業績の先行きが比較的見通しやすい局面だと考えられます。市況の変化によって利益が大きく変動するような環境よりも、企業業績が緩やかに成長し、その方向性を予測しやすい環境の方が、予想PERを基準とした割安度の判断に確信を持ちやすくなります。
つまり、低PER銘柄への投資では、単にPERの水準が低いことだけでなく、その計算の基準となる予想EPSがどの程度信頼できるかを見極めることが重要です。
この点は、ROE（自己資本利益率、青線）についても同様です。ROEは自己資本に対する利益の割合を示す指標であり、PERと同じく利益が計算に用いられています。そのため、企業業績の先行きが不透明な局面では、高いROEが今後も維持されるかどうかに確信を持ちにくくなります。図表1で高ROE銘柄の超過リターンが低調となっている背景にも、こうした利益の先行きに対する不透明感が影響している可能性があります。
相場下落でも底堅い低PBR株、絶対リターンでも強さを発揮
相場全体の影響を測る：「絶対リターン」でのパフォーマンス検証
ただし、ここで留意したいのは、図表1が市場全体の平均的なリターンを差し引いた「超過リターン」を示している点です。低PBR銘柄の累積超過リターンが堅調であっても、実際の株価は相場全体の変動から影響を受けます。低PBR銘柄が市場平均を上回る成果を上げていても、相場全体が大きく下落すれば、投資による損失が生じる可能性があります。
そこで図表2では、PER、PBR、ROEの各指標で魅力度が高い上位20％の銘柄について、市場平均のリターンを差し引かず、実際の株価リターンを累積した「絶対リターン」の推移を示しました。
注2：分析対象はTOPIX500構成銘柄。ただし、東証33業種分類の金融4業種（銀行業、証券・商品先物取引業、保険業、その他金融業）を除く
注3：PER（株価収益率）とPBR（株価純資産倍率）は数値が低いほど、ROE（自己資本利益率）は数値が高いほど、投資指標面で魅力的な銘柄とする
注4：毎月末時点で各投資指標の魅力度が高い上位20％の銘柄を選び、翌月の各営業日に等金額投資した場合の日次リターンを算出する。グラフは2025年末を起点として、日次リターンを複利で累積した絶対リターンを示している
注5：日経平均株価は右軸目盛
出所：QUICK Workstation Astra Managerを用いて、マネックス証券作成
下落相場でも底堅い「低PBR」、ただし「質の見極め」がカギに
図表2を見ると、各投資指標で選んだ銘柄の絶対リターンは、日経平均株価の変動に影響されながら推移していることが分かります。特に11月に入ってからの相場下落局面では、PERやROEで選んだ銘柄のリターンも大きく低下しています。
一方、PBRで選んだ銘柄については、足元の相場下落局面でも比較的底堅い動きとなっています。低PBR銘柄は相場全体の下落から完全に切り離されるわけではありませんが、相対的な有効性に加えて、絶対リターンの面でも堅調なパフォーマンスを維持していることが注目されます。
もっとも、低PBR銘柄であれば、どの銘柄でも投資成果が期待できるわけではありません。PBRが低い背景には、企業の収益力や財務内容に問題があるケースもあります。単にPBRの水準が低いという理由だけで投資するのではなく、低PBR銘柄のなかから、企業の財務健全性や収益力などを踏まえて、さらに有望な銘柄を絞り込むことが重要です。
低PBRだけでは不十分！「復活Fスコア戦略」で選ぶ、最新注目15銘柄は？
そこで注目したいのが、低PBR銘柄の選別に企業の財務指標を組み合わせる「Fスコア」という投資手法です。Fスコアは、米国の会計学者ジョセフ・ピオトロスキーが提唱したもので、企業の収益性や財務健全性、経営効率などを総合的に評価する指標です。
9月10日付の本連載では「金利上昇期を味方につける割安株投資『復活Fスコア戦略』―電源開発など注目銘柄16選」として、日本市場向けにチューニングした復活Fスコア戦略を紹介しました。戦略の考え方や検証結果の詳細は同レポートをご参照いただきたいと思いますが、簡単に言えば、株価の割安さだけでなく、企業の質にも着目した低PBR投資戦略です。今回はこの戦略に基づき、直近のデータから改めて注目銘柄を抽出しました。
具体的なスクリーニング条件は、次の通りです。
① PBRが0.8倍未満である。
② Fスコアが9点である。
③ 流動性の観点を考慮して時価総額が1,000億円以上である。
④ 金融業（「銀行業」「証券・商品先物取引業」「保険業」「その他金融業」）を除くTOPIX構成銘柄である。
結果を図表3に示しました。表はPBRの低い順に並べています。
注2：「復活Fスコア戦略」は、PBRが0.8倍未満の銘柄の中から、収益性、財務面の安全性、経営効率に関する9項目を用いて企業のファンダメンタルズを評価するもの。各項目について条件を満たした場合を1点、満たさない場合を0点とし、今回は9項目すべてを満たしたFスコア9点の銘柄を抽出した
注3：Fスコアを構成する9項目は、F1～F4が収益性、F5・F6・F9が財務面の安全性、F7・F8が経営効率に関する指標である。Fスコアの算出に必要なデータが取得できない銘柄は対象外とした
注4：表はPBRの低い順に掲載している。株価、時価総額、PBRはいずれも2026年11月10日時点
出所：QUICK Workstation Astra Managerを用いて、マネックス証券作成
今後も株式市場では、国内外の政治・経済情勢や企業業績を巡る不透明感から、値動きの大きい展開が続く可能性があります。こうしたなか、足元で有効性が確認されている低PBR投資に、企業の財務健全性や収益力の評価を組み合わせた「復活Fスコア戦略」は、今後の銘柄選別において注目したい投資手法です。ご参考にしてみてください。
