投資ルール の記事一覧
日本とアメリカの重要な経済指標を分かりやすく解説
【日本】2024年5月東京CPI、4月鉱工業生産・小売売上高
【1】結果：東京CPIは市場予想通り、鉱工業生産は鈍化
【2】内容・注目点：東京CPIもサービスの上昇率は鈍化傾向に
【3】所感：コストプッシュインフレの懸念、円安の長期化はリスク
市況概況
（まとめ）日経平均は4日ぶりに反発 今晩発表の米PCE物価指数に注目
東京市場まとめ1.概況本日の日経平均は4日ぶりに反発となりました。119円高の38,173円で寄り付いた日経平均は9時20分前に33円高...
米国株、業界動向と銘柄解説
【米国株：銘柄発掘】映画セクター： 王者ウォルト・ディズニー［DIS］が首位陥落、マリオとオッペンハイマーの大ヒットでコムキャスト［CMCSA］が首...
主力の映画産業に加えIPビジネスも活発
今後活況が見込まれる映画関連銘柄5選
ビットコイン（BTC）最新動向と相場予想
BTC（ビットコイン）は米雇用統計等次第で相場が左右される、ブラックロックのイーサリアム現物ETFは承認なるか
ビットコインは、現物ETFの資金流入が回復する中、一時はBTC=1,095万円（70,000ドル）を突破したが上値の重い展開となった。
来週のビットコインは米雇用統計等次第で相場が左右される。ブラックロックのETH現物ETFが承認されるかにも注目。直近、上値として史上最高値付近であるBTC=1,158万円（74,000ドル）、下値としてBTC=1,017万円（65,000ドル）を意識する。
マクロテーマ解説
【マクロ経済動向6月】格差生じる米国マクロ環境
堅調な米国経済、マクロ環境に死角はあるのか？
大企業と中小企業、富裕層と貧困層などで格差
利上げの影響が徐々に広がりつつある
景気鈍化の速度に注意、偏りのない投資戦略が重要
吉田恒の為替デイリー
【為替】G7内で分かれる円安容認派と懸念派
G7（主要7ヶ国）内で、米国以外の多くの国では金融政策の目的をインフレ対策から景気対策へ移す見通しになってきた。これは通貨政策としては、通貨高容認から通貨安容認への変化という意味になる。
足下では、ほとんどのG7諸国が、対円で記録的な通貨高となっているため、米国以外はその変更、つまり円安への懸念を日本と共有する可能性があるのではないか。
市況概況
（朝）米国市場はセールスフォースの急落が重石となり続落 日本市場は堅調なスタートか
【米国株式市場】ニューヨーク市場NYダウ： 38,111.48 ▼330.06 （5/30）NASDAQ： 16,737.08 ▼183.50 （5/30）1.概況米国...
市況概況
（まとめ）日経平均は502円安 一時節目の38,000円を割り込み940円近く下げる場面も
東京市場まとめ1.概況本日の日経平均は3日続落となりました。444円安の38,112円で寄り付いた日経平均は取引開始から1時間弱で939...
吉田恒の為替デイリー
【為替】欧米が介入せず日本だけ介入する理由
イエレン米財務長官は、日本の通貨当局が2022年に続き約1年半ぶりに為替介入に出動した可能性のあることに対して、「介入はまれであるべき」との考えを繰り返した。ただユーロ／米ドルで欧米当局が為替介入しないのは、値動きが限られ、その必要がないということではないか。
同じユーロでも対円では「行き過ぎた上昇」の懸念がある。米国と異なり、利下げを検討しているユーロ圏からすると、金融政策と逆行する「行き過ぎたユーロ高・円安」への懸念もありそうだ。
