モトリーフール米国本社、2021年6月30日投稿記事より

55年間増配を続けるホーメル・フーズ(NYSE:HRL)は、パンデミック(世界的大流行)による2020年の巣ごもり期間中は、その独自のシステムが逆風となりましたが、世界的な経済再開で追い風に変わり、今後は恩恵を期待できそうです。

フードサービス業界との直接取引

ホーメル・フーズは、ランチョンミート缶詰のスパムやピーナッツバターのスキッピーなどを筆頭に、食料品店・スーパーで見かける多くのトップブランドを展開しています。

過去10年間の配当の年平均増加率は、15%(複利)にもなります。

1株当たり年間配当は2010年が21セント、2020年は93セントでした。

ホーメル・フーズの成功の鍵はバランスが取れたポートフォリオであり、販売する製品と販売先セグメントの両方にあてはまります。

最近、同社はクラフト・ハインツ(NASDAQ:KHC)からプランターズを買収することで、有名なピーナッツ製品のブランドだけでなく、大規模なコンビニとの取引を獲得し、多角化の効果は倍増しました。

しかし、同業他社との大きな違いは、同社がレストランや学校、ホテルなどフードサービス事業に特化した直接販売部隊を有し、販売促進を行っていることです。

パンデミック以前、ホーメル・フーズはこのフードサービス産業との直接的なつながりにより貴重なフィードバックを得、商品の差別化につながりました。

しかし、2020年はレストランをはじめ外食店舗が閉鎖されたため、1月24日までの2021年度第1四半期フードサービス事業の売上高は前年同期を17%下回りました。

現在は大きく変化

フードサービス以外の事業は巣ごもり需要によって恩恵を享受しました。

第1四半期の国内小売り事業売上高は前年同期比13%増、総菜売上高は同7%増、海外売上高も中国を中心に同9%増でした。

フードサービス事業の不振が目立ちますが、今年度第2四半期は売上高が前年同期比28%増と増加に転じています。

さらに興味を引くのは、フードサービス事業の売上高が2019年第2四半期を1%上回る点です。

第2四半期の決算説明でジェームズ・スニー最高経営責任者(CEO)は、「今年下半期に向け、フードサービス事業の見通しは好調です。

在庫、顧客対応能力共に良好で、回復局面でのシェア拡大には自信があります」と語りました。

また、ジェームズ・シーハン最高財務責任者(CFO)は、フードサービス事業の主要顧客である宿泊施設、カレッジ、大学の回復はこれからであり、これらのチャネルが再開されれば、利益面で好影響をもたらすだろうと付け加えました。

つまりホーメル・フーズのフードサービス事業はすでにパンデミック以前の水準に戻っていますが、まだエンジン全開ではないということです。

引き続き経済が再開されることで同社のフードサービス事業は、さらに成長をけん引するでしょう。

大きな教訓

パンデミックが猛威を振るう中、ホーメル・フーズのフードサービス事業は、食料品店に重点を置く同業他社に遅れを取ってきました。

しかし現在は、このチャネルが復活したことで、他社が得られない恩恵を享受しそうです。投資家は、今四半期の決算を注視するべきでしょう。

 

転載元:モトリーフール

 

免責事項と開示事項 記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Reuben Gregg Brewerは、ホーメルフーズ株を保有し、推奨しています。モトリーフール米国本社は、記事で言及されている株式を保有していません。